米国個人消費関係の統計

2010年01月26日

小売売上高、自動車販売台数、ミシガン大学消費者信頼感、といった統計がどれくらい個人消費の動きと連動しているのかを見てみた。


・実質個人消費支出 (Real Personal Consumption Expenditures)

GDPは四半期ごとにしか発表されない。
月次で発表される実質個人消費支出の3か月平均の前年比を実質GDPの個人消費前年比と比較すると完全に一致する。2つは同じ統計のようなので、以下、この実質個人消費支出と各指標との関連を見てみる。





・小売売上高 (Retail Sales)

実質消費支出が発表されるのは翌月の20日過ぎとやや遅い。
毎月第2週に発表される小売売上高と実質個人消費支出との比較。かなり一致しているように見える。





・自動車販売台数 (Light Weight Vehicle Sales)

こちらは耐久消費財だけあって振れ幅が大きい。
小売売上高の方が個人消費との関連は深そうだが、値段の張る消費であるため住宅販売と同じく景気の先行指標として機能するのではないかと思う。





・ミシガン大学消費者信頼感指数 (University of Michigan Consumer Sentiment Index)

ミシガン大学によるアンケート調査。翌月の第2または第3金曜日に発表とのこと。
あまりあてにならない統計なのではと思っていたが、ばらつきはあってもあるていど参考になりそうだ。



日米の不動産バブルと株価

2010年01月06日

日米の不動産価格と株価の推移です。

・アメリカ 実質S&P500と実質不動産価格

シラー教授のデータによると、実質不動産価格は途中に凸凹はあるものの1990年代末までおおねむ横ばいで推移していました。
2000年代のバブルでは不動産価格は2倍に上昇、その後下落しています。バブル後の現在の不動産価格は長期の平均からは一段高い位置で下げ止まっています。このバブル崩壊では、リーマンショックもあり株価は大幅に下落しました。



※米国の不動産価格のデータはロバート・シラー教授のHPより。


・日本 実質日経平均株価と実質不動産価格

日本の不動産価格のデータは市街地価格指数を使いました。
6大都市・商業地を見ると、地価は80年代に5倍に暴騰しており、不動産バブルが起きたことが鮮明にわかります。一方で全国・全用途平均ではバブルの影響はわかりにくいです。むしろ60年代の値上がりの方が大きいように見えます。
日本の場合は不動産バブルと株価バブル(PERの異常値)が同時に起きたことで、その後の崩壊は非常に激しいものになりました。





日米の株式バブル

2010年01月06日

アメリカと日本の株価とPERのチャートです。日本は1990年前後に、アメリカは2000年前後にバブルが起こり、PERが異常値まで上がっています。

日米ともにバブル後に株価は暴落しています。ただ、バブルの終わりを予測するのはなかなか難しいです。
90年代のアメリカではPERが20倍を超えた後に株価は3倍近くになっていますし、80年代の日本ではPERが20倍を超えた後に株価は9倍近くまで値上がりしています。早々に撤退してしまった投資家は、その後の大きなリターンを逃してしまったことになります。


・アメリカ 実質S&P500と景気循環調整PER(10年EPSを使用)




・日本 実質日経平均株価と東証PER



※東証のPERは、1998年までは財政金融統計月報(証券の部を参照)、1999年以降は東証のHPより。1年EPSで計算している (と思われる) ため、バブル以降の数字はほとんど機能していません。しかし60年代~90年までの数字はある程度参考になると思います。



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