2%の希薄化

2014年08月30日

Earnings Growth: The Two Percent Dilutionのメモです。


・米国

1802年から2001年の各種資産の年率リターンは、株8.42%、債権4.88%、短期債4.21%だった。

1800年から2000年の期間、年率の実質GDP成長率は約3.7%だった。比較的一律でスムーズな増加。




企業の利益も大恐慌を除けば、GDPと同じようなスムーズに伸びている。1929年以降では、企業の収益はGDPの8~10%ほどで推移。




1929年以降、GDPと企業収益は直接的に結びついている。よって、もし新株発行がなければ、1株あたりの利益と配当はGDPと同じように増えることになる。しかしながら、希薄化効果は存在する。

1871年以降、実質GDP成長率3.45%に対して、実質株価は年2.48%のリターンだった。PERの上昇があったにもかかわらず、年0.98%のスリッページが存在する。さらにPERの上昇効果を除くと、1株あたりの利益と配当は実質GDP成長率よりも2%落ちる。

全体の経済成長の半分以上は、既存の会社の成長ではなく、新しいアイディアや新しい会社の設立からもたらされる。株式投資は既存のビジネスへの参加しかできない。

1人あたりGDP、1人あたり収入、1株あたり利益、1株あたり配当、これらはすべて生産性の上昇と同じような比率で成長する。




・世界

1900~2000年、16か国
実質配当成長率、実質株価リターン、実質GDP成長率、1人あたり実質GDP成長率の比較。

配当成長とGDP成長のギャップは平均で年3.3%あった。1人あたりGDP成長とのギャップでも2.4%ある。
戦争の影響が軽かった7か国でも、配当成長はGDP成長より2.3%、1人あたりGDP成長より1.1%低い。
スウェーデンを除いてすべての国の配当成長はGDP成長を下回った。1人あたりGDP成長を上回ったのも2か国だけ。




・米国の希薄化効果

株価(CRDP)と時価総額を比べることで希薄化率を計算できる。
1925年末から2001年末の期間で時価総額は株価の5.49倍になった。これはネットで1年あたり2.3%の新株が発行されたことを意味する。
自社株買いが新株発行を上回ったのは1980代の後半だけで、あとは一貫して希薄化効果が見られる。






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