株価の長期低迷期

2014年10月23日

株価が長期にわたり低迷した時期のチャートです。1989年からの日本株をアップデートし、1999年~2012年の米国株を加えました。
名目株価、実質株価、配当込み実質株価の3つをチャートにしています。


・S&P500 1929~1947年

1929年に株価が暴落した後、23年~36年にかけて戻しますが、37年から再び下落に転じ47年まで低迷が続きます。この時期はデフレ傾向だったので名目株価と実質株価は同じような値動きになってます。

配当込の株価は35年に元本を回復し、その後も多少の落ち込みはありますがリターンを伸ばしています。この期間は配当利回りが高いこともあり、配当再投資の効果が十分に発揮されています。





・S&P500 1966~1981年

インフレによる低迷期です。名目株価は横ばいで73~74年を除き余り下げていませんが、実質株価は16年で半分以下にまで落ち込んでいます。配当を含めても2割の下落です。インフレの厳しさが良くわかります。





・S&P500 2000年~2012年

2008年に底を打っていますが2012年(2013年の年初)までのチャートです。
2013年の年初の時点で名目株価はピークを抜けています。実質株価は25%ほど下ですが、配当込みの指数もピークをほぼ回復しています。

ITバブルの株価が比較対象とはいえ、21世紀のアメリカ株ですら12年も横ばいかマイナスが続くことがあるというのはなかなか厳しい現実です。

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・TOPIX 1989~2008年

デフレ傾向が続いていたため名目株価と実質株価はほとんど変わりません。また日本株は配当利回りが低いため、配当込みで見てもほとんど救われていません。

バブル崩壊から24年経っていますが、名目・実質株価はピークの5割以下に低迷しています。配当込でも4割近い下落です。2011年末の時点が底で名目・実質株価はピークの1/4しかありませんでした。

ただし、バブル崩壊直後の90~92年を除けば、この20年間は横ばいだったともいえます。あまり救いになりませんが。



※配当利回りは、97年までは財政金融統計月報2000年3月金融・証券特集、98年からは東証HPよりデータを取得しています。


経済成長と株式リターン

2014年09月24日

経済成長と株価リターンの関係について書かれたレポートをいくつか読んだので感想を書きます。

まず両者に関連があるかないかですが、プラスの相関があるというレポートもあれば、相関がないというレポートもあります。

よく見かけるのは、Dimson、Marsh、Stauntonの調査です。クレディスイスの Global Investment Returns Yearbook 2014 の中で21か国を対象に1900-2013年の長期データを使った結果が散布図にされています。

この調査によると、実質株価と実質GDP成長率はプラスの相関となるが、実質株価と1人あたり実質GDP成長率はややマイナスの相関になるそうです。

CSGI (17)

CSGI (16)

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日米の不動産バブルと株価

2010年01月06日

日米の不動産価格と株価の推移です。

・アメリカ 実質S&P500と実質不動産価格

シラー教授のデータによると、実質不動産価格は途中に凸凹はあるものの1990年代末までおおねむ横ばいで推移していました。
2000年代のバブルでは不動産価格は2倍に上昇、その後下落しています。バブル後の現在の不動産価格は長期の平均からは一段高い位置で下げ止まっています。このバブル崩壊では、リーマンショックもあり株価は大幅に下落しました。



※米国の不動産価格のデータはロバート・シラー教授のHPより。


・日本 実質日経平均株価と実質不動産価格

日本の不動産価格のデータは市街地価格指数を使いました。
6大都市・商業地を見ると、地価は80年代に5倍に暴騰しており、不動産バブルが起きたことが鮮明にわかります。一方で全国・全用途平均ではバブルの影響はわかりにくいです。むしろ60年代の値上がりの方が大きいように見えます。
日本の場合は不動産バブルと株価バブル(PERの異常値)が同時に起きたことで、その後の崩壊は非常に激しいものになりました。





日米の株式バブル

2010年01月06日

アメリカと日本の株価とPERのチャートです。日本は1990年前後に、アメリカは2000年前後にバブルが起こり、PERが異常値まで上がっています。

日米ともにバブル後に株価は暴落しています。ただ、バブルの終わりを予測するのはなかなか難しいです。
90年代のアメリカではPERが20倍を超えた後に株価は3倍近くになっていますし、80年代の日本ではPERが20倍を超えた後に株価は9倍近くまで値上がりしています。早々に撤退してしまった投資家は、その後の大きなリターンを逃してしまったことになります。


・アメリカ 実質S&P500と景気循環調整PER(10年EPSを使用)




・日本 実質日経平均株価と東証PER



※東証のPERは、1998年までは財政金融統計月報(証券の部を参照)、1999年以降は東証のHPより。1年EPSで計算している (と思われる) ため、バブル以降の数字はほとんど機能していません。しかし60年代~90年までの数字はある程度参考になると思います。



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